インフレリスクとは、物価の上昇（インフレーション）により、お金の価値が下がってしまうリスクのこと。
インフレリスクが最も大きいのは当然ながら現金である。物価が上昇するということは、お金の価値が下がっていることと等しい。預貯金の場合、物価上昇に見合うだけの金利が得られないと、やはり損をしたことになる。そのため、長期間の定期預金も比較的リスクを伴う。それと比較して株式や貴金属への投資はインフレリスクが小さいと言われている。株式は物価上昇に伴い上がる事が多いと言われており、貴金属に関しては物価の指標のひとつである。
逆に、物価が下がれば（デフレーション）お金の価値が上がることになり、現金を持っていると得をする。預貯金も当然得をすることになる。
ある通貨を売り持ちにしている状態をいいます。たとえば、ドル／円で「ドルショート」という場合は、ドル売り・円買いを行なっていることを意味します。この場合、ドル安・円高が進むほど利益を得ることができます。ただし、為替取引においては、買っている通貨の金利を受け取り、売っている通貨の金利を支払うことになりますから、「ドルショート」の場合に、ドル金利のほうが円金利よりも高いと、ポジションを持っているあいだはその金利差に相当する部分がコストとしてかかることになります。したがって、金利が高い通貨をショートするときには、短期で取引を終えるようにしないと、金利コストによって利益を食われることになるので、注意が必要です。
チャート分析において、過去に何度かその水準で為替レートが止まった価格帯のことをサポートライン（支持線）といいます市場参加者の多くが、相場がその水準を維持して、それ以上は下落しないという認識がもちやすくなるため、実際の相場では、逆にサポート・ラインを割り込むと、多くの市場参加者の損切り（ストップ・ロス）を誘発して、さらに大きく急落することもよくあるため、注意が必要です。一方、市場参加者の多くがこれ以上相場が上昇しないという認識をもちやすい価格帯のことをレジスタンスライン（抵抗線）といいます。
連邦公開市場委員会。米国の連邦準備制度の金融政策に基づく公開市場操作（マネーサプライの調節、金利・為替水準の誘導等）の方針を決定します。例えば金利操作が事前予想の範囲を大きく超える場合などは、為替にも大きな影響があります。
自国の通貨と、米ドルなど特定の通貨との為替レートを、一定に保つ制度。
ペッグ制は、貿易規模が小さく、輸出競争力のある産業をもたない国等が、多く採用をしている。これらの国は、貿易を円滑に行う等の理由から、自国の通貨を、貿易において結びつきの強い国の通貨と連動させさせている。ペッグ制によって、自国の通貨と特定の通貨との為替レートは一定に保たれるが、その他の通貨との為替レートは変動する。
日本をはじめとする主要国は、ペッグ制ではなく、変動相場制を採用している。
米国のFRSの加盟銀行は、預金残高の一定割合を連邦準備銀行に預け入れることが義務付けられている。この預け入れるべき資金が不足している場合に、加盟銀行が互いに短期資金をやりとりする市場で成立する金利のことをFFレートという。なお、FFレートが成立する市場をフェデラルファンド市場といい、日本のコール市場にあたる。
ニューヨーク連銀は、そのフェデラルファンド市場に介入し、金融調整をおこなっている。グリーンスパン氏がFRB議長になってから、金利の誘導目標水準が金融政策の指標となっている。
通常、景気が減速し資金需要がない時には資金が豊富な為FFレートは下がり、逆に景気が上昇し資金需要が出てくると、資金が逼迫しFFレートは上がる傾向にある。
景気ウォッチャー調査は、タクシー運転手やコンビニの店長など、仕事を通じて地域の景気動向を観察できる立場にある全国11地域の計2,050人を対象に、内閣府が実施する調査です。その結果は、毎月の調査期間（毎月25日〜月末）終了後、原則として第６営業日に公表されます（内閣府ホームページに掲載）。中国地域では、社団法人中国地方総合研究センターが、内閣府からの委託を受けて、170名を対象に調査を実施しています。
文字通りのサブプライム層（信用履歴の低い借り手）、つまり、所得が少ない、もしくは返済を遅延したことのある層に、過度に貸し込んでしまったことである。米国では従来から、信用履歴が低くても高い金利さえ支払えば、ローンを組むことが出来た。それがバブル化したのは、金融機関がリスクの大きい住宅ローンを推進したためである。
リゾート地の住宅価格は、ここ数年跳ね上がってきたが、コンドミニアムを完工前に転売する、現地も見ずにインターネットで売買するなどのケースが目立った。こうなると、完全にマネーゲーム。信用履歴も低くない層が「審査が甘くて早い」という理由で、サブプライムローンを利用していたのである。しかし、リゾート・バブルが破裂。こうした地域の住宅価格が急落したため、最後にババを引いたローンの借り手が住宅を売るに売れず、返済できなくなっているのである。
ベアー・スターンズ（The Bear Stearns Companies, Inc., NYSE: BSC）は、アメリカの金融グループ持ち株会社。大手投資銀行Bear, Stearns & Co. Inc.を子会社に持つ。1923年に設立された。CEOはアラン・シュワルツ。
サブプライム問題による不良債権増加により、2008年3月16日、連邦準備銀行 (FRB) の支援の下、JPモルガン・チェースに買収されることが決まった。
ヘッジファンド向けの資産管理や決済サービスを提供するグローバル・クリアリング部門は、非常に低リスクで高い収益を稼ぎ出している部門で、非常に巨大なグリッド・コンピューティングシステムを用い、高い頻度でストレステストを繰り返すことで、ファンドに対する与信リスクを最小限に押さえ込んでいる。
ドル・コスト平均法とは、値動きのある商品を一定の金額で継続して購入し、 価格変動リスクを分散する方法（英:Dollar cost averaging）。定額購入法ともいう。
この方法で「一定の金額で」商品を継続的に購入すると、価格が高い時には購入できる商品の数量が少なくなり、安い時には多くなり、購入平均コストが安定する。これにより、「一定の数量」を継続的に購入する事に比べて有利であるとされる。
バーゲンハンティング（安くなった時期を狙って買う）が自動的にできる方法であり、特に購入商品の値動きが激しく予測が難しい場合に、高値掴みを避ける方法として有効。購入期間内の平均値よりやや低い数字が平均購入コストとなるため、底値を拾った大勝ちは望めないが、天井値を拾って大負けする可能性も低い。
スプレッドとは売値と買値の差のことで、為替相場では取引の値が二つ同時に表示されています。
具体的な例で言うと、1ドル＝120円10-15銭と表示された場合、1万ドルを日本円にするには120万1千円が必要になります。
しかし逆に日本円を１万ドルにするには120万1千5百円が必要となるのです。
（手数料を考慮しない場合）
つまりこの差をスプレッドと言い、上記の例ではドルのスプレッドは5銭であると言います。
二つの値の左側が売値（Ｂｉｄ）で、右が買値（Ａｓｋ）を表します。
金利と株価はよくシーソーに例えられます。つまり、金利が下がると株価は上がり、金利が上がると株価が下がるといった傾向にあるのです。これは公定歩合引下げなどの金融緩和策がとられる際、日銀から銀行への貸し出しレートが下がり、銀行から企業への貸し出しレートもさがります。その結果としてマネーサプライ（市場に出回る通貨の量）、が増えその一部が株式市場に買付資金として流入し、株価を引き上げる傾向が強くなるからです。これとは逆に、公定歩合引き上げなどの金融引締め策がとられると、市場から資金が引き上げられ、これが株式の買付資金の減少となって株価を引下げる可能性がでてきます。
ＳＱとはスペシャル・クオテーション（Ｓpecial Ｑuotation）の略。先物取引の特別清算指数のこと。
株価指数先物や株価指数先物オプションなどの清算日。現物株式の寄り付きの値を基に算出する。先物の清算日は、３月、６月、９月、１２月の第２金曜日となっている。オプションの清算日は、毎月第２金曜日となっている。また、ＳＱの２、３日前はＳＱの様子見の為、株式の買いが手控えられる傾向が見られます。
バスケット取引とは、複数の銘柄をまとめて売買すること。
東京証券取引所や大阪証券取引所では「15銘柄以上、売買代金1億円以上」の取引をバスケット取引と定義している。実際のバスケット売買としては、インデックス運用の売買、機関投資家の銘柄入れ替え、裁定取引に伴う現物株の売買などがそれに該当することが多い。証券会社が機関投資家のバスケット売買の委託を受ける時には、1つの取引として手数料を設定することが多いようだ。
算式： 15日％D＝｛（P-PL）の直近3日間の合計｝÷｛（PH-PL）の直近3日間の合計｝×100
15日SD＝％Dの3日移動平均
P＝当日の終値
PL＝過去15日間の最安値
PH＝過去15日間の最高値
多機能チャートでは、上記の算出期間を変更できます。
見方： ストキャスティクスは、株価が一定の範囲で上下するような展開（ボックス相場）のときに有効な指標です。その逆に、（材料が出るなど）ボックス圏を抜けるような展開になると、その精度は落ちてしまいます。％D、SDの値はいずれも0〜100の間で推移します。
一般的には、
・％DとSDがともに30％以下で、％DがSDを下から上へ突き抜けた（ゴールデンクロス）ときが、買いのサイン。
・％DとSDがともに70％以上で、％DがSDを上から下へ突き抜けた（デッドクロス）ときが、売りのサイン。
と言われています。
パラボリックとは「放物線状の」という意味があり、ＳＡＲ（株の達人では「パラボリック」と表示しています。）というラインが放物線を描いていることからパラボリックと呼ばれています。このラインを使い、相場の売買を行います。トレンドが反転したと判断すると、どてんをし、これを繰り返します。どてんのポイントは、相場の値動きとＳＡＲが交差した地点なので一目でわかります。
パラボリックの見方
1. ローソク足より下にラインがあるときは買いポジション
2. ローソク足より上にラインがあるときは売りポジション
ＡＦ値を大きくすると、価格の動きに近づきますがダマシが多くなります。小さくするとなだらかな線になりダマシを減らすことができますがタイミングが遅れます。銘柄によって値動きの性質が異なる為、一まとめにはできませんが、通常ＡＦ値の初期値は「0.02」を用います。株の達人では本数の項目で 0.02〜0.2の範囲（日・週・月共通）で設定可能です。
信用取引などで、売りと買いの残高が逆になることをいいます。
投資家が、売建てを決済し、買建てすることをドテン買い越しといい、買建てを決済し、売建てすることをドテン売り越しといいます。値下がりしている株価が、どこで底を打ち、値上がりに変わるのか、逆に値上がりしている株価がどこで頂点になり、値下がりに変わるのかを見極めることが肝心です。
①上下バンドに価格が到達した（接近した）地点が売買サインです。
・ボリンジャーバンドの上バンドに価格が到達した時に売り
・ボリンジャーバンドの下バンドに価格が到達した時に買い
②上下バンドどちらかを抜けた場合には抜けた方向への勢いが強い
ということで抜けた方向への順張り
・ボリンジャーバンドの上バンドを価格が上抜けた時に買い
・ボリンジャーバンドの下バンドを価格が下抜けた時に売り
上記の①②の売買サインは到達（接近）した場合と抜けた場合ということで文章上では明確に区別できますが、実際の相場となるとかなり微妙な判断が迫られると思います。
ボリンジャーバンドの上下バンドはサポート・レジスタンスラインと同じ様な性格を持っているとも言えるかも知れません。
アメリカの経済ニュース通信社であるダウ・ジョーンズ社が算出しているアメリカの代表的な株価指数。日本では、「ダウ工業株30種平均（ダウ平均）」、「NYダウ」、「ニューヨーク平均株価」などと呼ばれる。
よんほんね
始値、高値、安値、終値。足ともいう。一日の四本値は日足?（ひあし）、一週間なら週足?（しゅうあし）。さらに月足?、年足?がある。
相場の値動きを記録する方式として、四本値で代表させるやり方がある。英語ではopen, high low, closeだが、欧米では始値を除いた三本で記録することも多い。
四本値のデータをもとに価格推移をグラフ化する代表的な方法がローソク足（あし）。candle stickなどと訳されて欧米投資家にも広まった日本の発明である。三本値のグラフとして欧米で主に使われているのはバーチャート。
くりっく365は東京金融取引所が行っている外国為替証拠金取引である。
特徴
くりっく365は取り扱いの業者から、東京金融取引所に対して注文をする形となる（取引相手は東京金融取引所）。
インターバンクと同等の価格、狭いスプレッド幅での取引が可能。
スワップポイントが売りと買いで同一。
取扱業者が破綻しても、ポジションが東京金融取引所で保持される。また取扱業者の財務力も金融商品取引法の業者登録基準に加えて純資産30億円以上となっているため、そもそも破綻の可能性が通常の店頭取引業者よりも低い。
申告分離課税として一律20%の税率で課税され、株価指数先物取引や商品先物取引など、他の取引所の先物取引と損益通算も可能。
翌年から3年間にわたり繰越控除の適用が可能。
株式会社ジャスダック証券取引所は、東京都中央区日本橋茅場町一丁目（東京証券会館内）にある国内で唯一21世紀に新設された金融商品取引所。筆頭株主は日本証券業協会である。新興企業向けの市場であるが、他の取引所に開設されている新興市場とは異なり、40年以上の歴史があるため、創業30年以上の老舗企業も上場している。日本版NASDAQと位置付けされるが、かつてあったナスダック・ジャパン（現・ヘラクレス）とは別の市場である。
株式の信用取引においては、後述する「品受」および「品渡」により決済する場合を除いて、買い付けた株式や売りつけた株式代金そのものを投資家が手にすることはなく、あくまで売買によって生じた差額のみを受け取る、または支払う。
日本の場合、利用に当っては証券会社に信用取引用の口座を開設する必要がある。損益が膨大となりやすい特徴があるので、利用に当っては取引制度を十分に理解する必要があり、口座開設に当たって証券会社の審査が実施されている。ただし、これはあくまで日本の場合であり、米国をはじめ、いくつかの諸外国の証券会社では、ミニマムデポジット（たとえば最低残高US$2,000.00やUS$3,000.00以上など）の条件さえ満たせばこのような審査がない場合が多く、証券会社により倍率は異なるが、口座開設早々から資金の2倍、3倍での取引が可能である。米国の場合、後述する「空売り」に関しては、条件すらない場合も少なくない。
逆指値とは、通常の指値注文と反対の注文形態であるため「逆指値注文」と呼ばれています。
通常の指値注文（limit order）は、買いの場合「ある価格以下になったら買い」、売りは「ある価格以上になったら売り」という注文ですが、逆指値注文は、買いの場合「ある価格以上なら買い」、売りは「ある価格以下になったら売り」という注文です。
板寄せ方式とは、証券取引所の売買成立方法のひとつです。 前場と後場それぞれの始値、終値や、売買が中断された銘柄の売買再開後の最初の約定値段を決定する際に用いられます。
この方式は、約定値段決定前の注文（呼値）をまとめて板とよばれる注文控えに記載し、最適価格を決めます。まず成行注文を優先して処理し、次に安い売り注文及び高い買い注文を付け合わせ、数量的に合致する値段を決定します。その値段を単一の約定値段として売買を成立させていきます。
なお、始値の決定のときや、売買中断後の最初の約定値段決定のときは時間優先原則は適用されません。注文はすべて同時に行われたものとして処理されます。
株価が約定するしくみには、２つの方式があります。
ひとつは、「板寄せ方式」といって、寄りと引けで用いられる方式です。もうひとつは、「ザラバ方式」といって、これはザラ場で使われます。
ザラ場では、どんどん新しい注文が出され、どんどん約定されていきます。
ザラバ方式でのおもなルールは、「価格優先の原則」と「時間優先の原則」です。
この２つをカンタンに説明すると、
・ 買い注文なら、安いものより高いものの方が優先される。売り注文なら、高いものより安いものの方が優先される。
・ 同じ値段の注文があった場合は、早く出された注文が優先される。
ということです。
売買が成立した後の実際の株や現金の受け渡しは、売買成立の日から数えて4日目に行います。日数の数え方は、下記の図のように、土・日や祝日など証券会社が休みの日は数えません。ですから口座に充分な資金がなく、同一銘柄を1日に何度も売り買いすると、差金決済となりその日の取引ができなくなるので注意しましょう。
特定口座とは、上場株式の譲渡益課税について、確定申告を簡略化したり、源泉徴収することによって確定申告する必要をなくす制度。
上場株式を売買して得た利益には譲渡益課税がかかる。これについては、原則として確定申告をして支払うことになっている。しかし、これを簡略化したり省略する仕組みとして特定口座というシステムが作られている。特定口座には、「源泉徴収あり」と「源泉徴収なし」の2つがある。「源泉徴収あり」を選択すると、売買の度に証券会社が税金を徴収してくれるので、確定申告はなくなる。「源泉徴収なし」を選択すると、確定申告に際しての計算書類を証券会社が作成してくれるので、それを提出すれば簡単に確定申告できる。
差金決済とは、有価証券の受渡しを行わずに、反対売買によってその差額のみを決済することです。
コレは先物取引などでは認められているのですが、こと株式取引においては、それはダメだよ！ということで違反になってるんですね。
・ 同じ日に、１度、購入→売却した銘柄は、その日はもう買ってはいけない。
・ 同じ日に、１度、売却→購入した銘柄は、その日はもう売ってはいけない。
（ただし、その取引に使った分以外の買い付け余力があれば大丈夫）
株価が約定するしくみには、２つの方式があります。
ひとつは、「板寄せ方式」といって、寄りと引けで用いられる方式です。もうひとつは、「ザラバ方式」といって、これはザラ場で使われます。
ザラ場では、どんどん新しい注文が出され、どんどん約定されていきます。
ザラバ方式でのおもなルールは、「価格優先の原則」と「時間優先の原則」です。
この２つをカンタンに説明すると、
・ 買い注文なら、安いものより高いものの方が優先される。売り注文なら、高いものより安いものの方が優先される。
・ 同じ値段の注文があった場合は、早く出された注文が優先される。
ということです。
日計り（ひばかり）とは、その日に買った株をその日のうちに売却するような取引のこと。
デイトレードとほぼ同じ意味。その日に空売りした株をその日にうちに買い戻しして決済することも日計りという。現物取引で日計り商いをする時には、同一銘柄の買い約定代金の合計が買い付け可能な預かり金を超えてしまう場合、その超えた部分は受け渡し日までに入金しなければならない。そうしないと差金決済という禁止された行為に該当してしまう。ただし、銘柄を変えて現物取引を繰り返すならば、原則としては無制限に日計り商いが認められている。
テクニカル分析とは過去に発生した価格の変化から将来の価格の変化を予想・分析しようとする手法の一つ。本間宗久が発案し、大阪・堂島の米取引で用いたローソク足が世界で最初のテクニカル分析とされる。
主に株式・為替・先物取引等の投資分析に用いられる。 将来の価格を予想するために価格以外に出来高・時間等を組み合わせて分析する事も多い。 通常、分析結果を分かりやすくするためにチャート（グラフ・罫線表）を用いて表示するのが一般的である。
有効なテクニカル指標として有名なもののひとつに、「MACD」があります。
MACDはよく「マックディー」と呼ばれたりしますが、正式名称は「Moving Average Convergence Divergence」といいます。読めません。
・ MACDが、マイナス圏でゴールデンクロスしたら買い
値が0よりも下のときに、MACDがシグナルを上に突き抜けたら買いです。
・ MACDが、プラス圏でデッドクロスしたら売り
値が0よりも上のときに、MACDがシグナルを下に突き抜けたら売りです。
MACDの算出方法
MACDは、2本の指数平滑移動平均（EMA）をもとに算出します。
EMAとは簡単に言えば、普通の移動平均（MA）を、最新の株価を重要視したものに改良したものです。
MAは、今日の株価も昔の株価も同じように重み付けしますが、先の株価を読むには常に「今の株価」の方が重要です。EMAは最新の株価を重要視し、古い株価を軽く見るということで合理的になっています。
EMAの算出式は以下の通りです。
EMA = 前日のEMA + α ( 当日の株価 - 前日のEMA )
α ： 2 / ( n+1 )
n ： 平均期間
数学が苦手な方にはかなり厳しいですね…いやつまり僕が厳しいのです（汗）。
さてやっと本題ですが、MACDとは、「短期のEMA」と「長期のEMA」の2つの差なのです。
たとえば上昇トレンドのときは、短期EMAがまず上昇しはじめ、そのあとに遅れて長期EMAがなめらかに上昇します。
すると、トレンドが続くかぎりは「短期EMAと長期EMAの差 ＝ MACD」の値が大きくなっていくのです。つまりMACDは上昇するということになります。
そして、そうして求められたMACD自体の移動平均線が、シグナルです。
・ MACD = 短期EMA − 長期EMA
・ シグナル = MACDの移動平均線
短期金融市場には、金融機関だけが参加できるインターバンク市場と、法人ならば参加できるオープン市場がある。日本ではコール市場、手形売買市場などがあり、短資会社が仲介する。アメリカではFF（フェドファンド）市場が相当する。
また、為替取引で対顧客取引に対して銀行間の取引をインターバンクと呼ぶ。
外国為替証拠金取引では、必ず通貨ペアの一方を「売り」、もう一方を「買い」ます。例えば「米ドル／円」(USD/JPY)の「売り」は米ドル売り・円買い、です。しかし、実際には一銭も払わず（証拠金を預けますが）、「米ドル／円」の１万米ドル「売り」では、１万米ドルを借りて売り、相当する円を買って貸すことになります。この貸し借りに金利が発生し、その差がスワップ金利となります。現在の金利は米ドル＞円となっていますから、「米ドル／円」の「買い」でスワップ金利を受け取り、「売り」でスワップ金利を支払います。
日経平均株価（にっけいへいきんかぶか、Nikkei 225）とは、東京証券取引所第一部に上場する約1700銘柄の株式のうち225銘柄を対象として算出する株価指数で、東証株価指数 (TOPIX) と並んで日本を代表する株価指数となっている。日経225とも呼ばれる。
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